実績や評価

公共機関からも高い評価

国土交通省が平成10年に定めた「公共事業による新技術の活用促進システム」で全国普及、促進をはかる新技術として登録され、各省庁、地方公共団体、公団、建設コンサルタント等、公共機関、民間に広く情報提供（公開）されています。また、改正建築基準法に対応した木造住宅のシックハウス対策マニュアルに取り上げられています。（3-5-13）
平成11年11月11日閣議決定された経済新生対策、高規格住宅工事「環境配慮型住宅」として住宅金融公庫の割増融資200万円が受けられるようになりました。
（平成13年4月青森県、平成13年7月東京都・神奈川県、平成14年3月栃木県・群馬県・新潟県で適用）